メルマガリストを購入してはいけない理由【絶対NG】

  • メルマガ読者が全然集まらない…
  • リスト販売サービスってどうなんだろう?
  • リストを購入するメリット・デメリットについて知りたい

あなたはこんな風に悩んでいませんか?

 

結論から言うと、いかなる状況であっても

メルマガリストの購入はおすすめできません。

 

今回は、メルマガリストの購入がなぜ望ましくないのか、

その理由について解説します。

目次

メルマガリストを買っても意味がない3つの理由

なぜメルマガリストの購入が望ましくないのか?

その理由について順番に解説します。

購入したメルマガリストにメールを配信しても読まれない

はじめに、1つ質問させてください。

『あなたがメルマガリストを増やす目的』は何ですか?

 

もし、あなたが『メルマガを沢山の読者に読んで欲しい』だけなら、

リストを購入すれば、見かけの読者を増やすことは可能です。

 

しかし、あなたがメルマガを書く理由が、

『メルマガを通して自分の商品を売って、売上を伸ばしたい』のであれば、

リスト購入はまるで意味がありません。むしろ、悪影響さえあります。

 

なぜか?

 

少し考えてみてください。

知らない人から突然営業メールが送られて来たら、

あなたはどんな気持ちになるでしょうか?

 

きっと、「うわ!迷惑メールかよウッゼー」と感じて、

迷惑メール通報ボタンやフィッシング詐欺ボタンを

無意識レベルの速度で押すのではないでしょうか?

 

そして、その次のメールは2度と日の目を見ることはないでしょう。

あなたはそのメール配信者のことを覚えてすらいないはずです。

 

さて、リスト購入で手に入れたメルマガ読者が、

一斉に迷惑メールボタンを押したら、

あなたのメールはどうなるでしょうか?

 

迷惑メールフォルダに入りやすくなりますよね。

つまり、これまで読んでくれていた人ですら、

あなたのメールを読みづらい環境を、みずから作ってしまう。

 

これが『リスト購入がなぜNGか』の答えです。

GDPRのルールに背いている可能性があるから

インターネット上で交わされる情報に関する取り扱いの規則は、

常に新しい形へ変化し更新され続けています。

 

2018年にフェイスブックの個人情報流出が発覚し、

世界的に大きく取り上げられてから、

以前に比べて繊細で慎重な問題となっています。

確かな証拠がない情報を入手するのは避けなければなりません。

 

このような規則は日本だけではなく、海外にもあります。

メールマーケティングの担当者は、メールマガジンを送る時、

受け取る側がメールの受信を断れるようオプトアウトの機能を設置することが求められます。

これは日本でも同じように特定電子メール法によって定められています。

 

また、GDPR=ヨーロッパのデータプライバシー保護法の一般データ保護規則(2018年5月施工)では、

オプトアウトは当然ですが、新たにオプトインが追加され、

購入したリストへの配信も準拠していないということになります。

 

GDPRはウェブサイト、ソーシャルメディア、メールにおいて、

デジタル・マーケティングの担当者が、ヨーロッパ全域で

顧客担データを利用することに関連する問題をあらゆる側面から改良しました。

 

これにより、受信する側がヨーロッパに住んでいるケースでは、

GDPRによって保護されます。

 

ヨーロッパで交わされるメール上のやりとりは

GDPRによって統括されていますから、

オプトアウトをEメールテンプレートに設けることは必須です。

 

さらに、メールを送信するには、

相手に了承を得た状態でなければいけません。

即ち、メールマガジンの購読に同意、了承を得るための

初めからチェックマークがついていない状態の

チェックボタンが必須となっています。

 

購入したリストのメールアドレスの持ち主は

この選択肢を持たされていないので、

GDPRに準拠にしないことを意味しています。

 

購入リストに集められた全く面識のないアドレスの持ち主が、

これから先も100%日本で暮らし続けると断言することは出来ません。

了承を得られていない相手にどんな手段で

住所変更を知らせてもらえば良いのでしょうか?

 

リスト購入にはこのようなリスクがあります。

特定電子メール法に反する可能性があるから

日本では、メルマガ配信を行う際に

特定電子メール法』に即応しなければなりません。

特定電子めーる法とは?

 

特定電子メール法という法律では、

  • メールを送信する際に相手の了承を得ていない場合
  • 相手がメールの受信を拒否した場合
  • 存在しないアドレス宛てに送信すること

上記3つが禁じられています。

 

自分のアドレスを記載している相手に営業目的でメールを送信することは、

営業の常例として比較的寛容ではありますが、

受信を断る意思を表した場合、

そのアドレスは公表されたアドレスとは認められないという記載があります。

 

一方では、受信を断る内容をウェブ上などで表したアドレスでは

「私信以外のメールの送信すら行えなくなるものではない」という記載もあり、

少し紛らわしい説明になっています。

 

つまり、全く面識のない相手から来たメールをどんな風に受け取るかは、

受信を断る旨を示したアドレスの持ち主の判断次第であり、

送信者の考えとは関係なく、了承を得ていない営業メールは迷惑メールであると

判断されることも数多くあります。

 

個人情報が含まれているメールアドレスを購入することは絶対にあってはいけません。

もしも購入したリストが外部に公開されたアドレスを集めたものだった場合も、

それぞれのメールアドレスの受信拒否の状態を確認し続けるのは殆ど不可能です。

 

そのため、受けとる側の判断次第では

特定電子メール法に背いてしまう状況が十分に有り得るのです。

配信システムによってアカウントが削除される可能性もある

アドレスのリストを購入したり、購入したことが確認された場合、

メーカーの評価に悪影響が及ぶのはもちろん、

多くの場合はメール配信システム業者によってアカウントが凍結されてしまいます。

その結果、皆さんのマーケティング業務のほぼ全てに支障が生じることになるでしょう。

 

受け取る側から了承を得られていないメールアドレスは、

個人の判断によって迷惑メールを送信してくる業者だと認識され、

報告されることがあります。

 

Gメールなどのインターネット・サービス・プロバイダ各社が、

送信元のアドレスから送信されている全部のメールを

スパム扱いしてしまうことも有り得ます。

 

その結果メール配信システムにも支障が生じてしまうため、

購入リストにメールを送っていると疑われる際は、

すぐにアカウントを閉鎖します。

メルマガリストを集める”正しい”方法

結局のところ、メルマガのリストを増やすには、

  • 検索エンジンからの集客(SEO)
  • インターネット広告での集客(Facebook/Instagram広告・Google広告・Yahoo広告etc)
  • SNSからの集客(Facebook・Twitter・Pingterestなど)
  • 相互紹介
  • ダイレクトメール・ポスティングなど

といった、一般的に知られている方法を地道にコツコツやるしかありません。

 

邪道や飛び道具的な手法を探し続けるのは、

長期的に見てコスパが悪いのです。

 

以下の記事では、メルマガリストの購入のような薄いリスト採りとは違った、

濃いメルマガリストの集め方』について解説しています。

ぜひ、併せてご覧ください。

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